そもそも蓄電池は必要なの?

基礎知識
東芝家庭用リチウムイオン蓄電池

昭和から平成の初期、電気は大手の電力会社から供給されるのが当たり前の時代でした。

しかし、近年は再生可能エネルギーの普及によって自ら電気を作ることのできる時代になり、さらには蓄電技術の発達によって、電気を貯めることのできる家庭用の蓄電池も普及してきているようです。

現在家庭用で主流の蓄電システムは、
長時間で大容量使える『リチウムイオン蓄電池』と呼ばれているものです。
値段もそれなりに高いです。

そもそも家庭用の蓄電池なんて必要なのでしょうか?

こんな方には家庭用蓄電池はオススメしません

価格が許容できない

家庭用蓄電池は、現状では安くても80万円位します。
家庭用蓄電池の相場を知る

しばらく待てば、価格も下がるかも、と思われるかもしれませんが、原材料のリチウムは限られた資源でありながら、今後の蓄電池や電気自動車の普及を見込んで中国など大国が大量に買い占めたりと、世界中での原材料の取り合いが既に始まっています。

材料の違う新技術の蓄電池に期待したいところですが、実用化にはまだまだ至らず、実用化されても普及するまでには価格も高いと思われます。

そのため、蓄電池の価格は今後も大きく下がることはないでしょう。

将来や災害時の備えとしての準備投資として、ある程度の決意を持てないと、お勧めできないものかもしれません。

創電システムを設置したくない

創蓄電システム

太陽光発電システムなどを既に持っている方は、自分で電気を無料で作り出すことができるので、その電気を活用するために蓄電池との相性が良いです。

販売されている家庭用蓄電池も、太陽光発電システムとの連携機能でその価値が大きく発揮できるものが多いです。

また、創電システムがない場合でも、夜の電気料金が安くなる電力プランに変更して、安い電気料金の時間帯に蓄電して、高い電気料金の時間帯に貯めた蓄電池の電気を使う、といったことも可能です。

ただ、この場合はエコキュート等の電気給湯器を導入する必要があるなど条件がある場合もあります。

いずれにしても、蓄電池を有効に活用するためには、別のエネルギーシステムを持っている方が良いと言えるでしょう。

 

もちろん創電システムがなくても、停電時の利用のみを考えて、通常の電力会社からの電気を貯めておくこともできます。

 

家庭用蓄電池のメリット

災害時の備えとして

地震予測マップ(政府 地震本部)

そもそも日本でエネルギー革命が起こったのは、2011年の東北大震災がキッカケでした。

政府の地震調査研究推進本部によると予想されている、南海トラフ大地震に関しては、今後30年以内に70~80%の確率だそうです。

もちろん、地震の予知は未だ正確とは言えません。

2016年の熊本地震も、2018年の北海道胆振東部地震にしても大地震が予想されていなかった地域だったのに、大変な震災となりました。

東京大学地震研究所の古村孝志教授によると、
「南海トラフや千島海溝沿いの地震の確率が高まっている今の日本は、日本海側や内陸部であっても、いつM7クラスの地震が起きてもおかしくありません」
とのこと。。

また、近年大型の台風が頻発し、台風による停電などの被害も増えています。

特に都市圏から離れた山奥や、離島などでは災害による停電となると、復旧が遅れるので、生活に大きな支障をきたします。

家庭用蓄電池は、いざというときの備えとして停電時に活躍してくれることは間違いないでしょう。

 

蓄電池を導入している知り合いの方で、2018年の台風で停電になった時に、蓄電池のありがたみが分かった、と言っていたのが印象的でした。

 

再生可能エネルギーの有効活用

現在の大手電力会社からの電気は、石炭や天然ガスなどの化石燃料を燃やして作られた電気です。
つまり、二酸化炭素(CO2)などの地球温暖化の原因となる温室化ガスを排出していることになり、電気を使えば使うほど、地球温暖化を促進していることにつながります。

創畜連携でのエネルギー活用

太陽光発電などの再生可能エネルギーでは、クリーンなエネルギーであり、CO2も発生しません。

夜に発電できないのがネックですが、蓄電池を導入することで、昼間に創ったクリーンなエネルギーを夜も使うことができるのです。

蓄電池を活用することで、電気代がゼロの生活も夢ではありません。

光熱費が安くなる

東日本大震災以降、原発が止まったことで、光熱費は値上がり傾向にあります。
そして、今後ますます光熱費は高くなっていくとされています。

同じエネルギーを消費していても、15年後には電気代が1.5倍程度になる、という予測もあります。

光熱費は、生活している限り生涯掛かるものですから、光熱費は生涯ローンと言ってもいいでしょう。
創エネ+蓄電池を上手に活用することで、光熱費は大幅に抑えることが可能になります。

光熱費上昇の原因
  • 石油や天然ガスなどの天然資源の高騰
  • 消費税の増加
  • 原発の廃炉費用
  • 再エネ賦課金の増加

等々・・

FIT制度終了後の太陽光発電システムの活用

太陽光発電の普及を促進させてくれた電力の『固定価格買い取り制度(FIT制度)』

昼間に発電した電力で使いきれない余剰電力を国が高値で買い取ってくれます。
しかし、家庭用の売電は10年間という期間限定です。

10年後も希望すれば、買い取りはしてもらえますが、買い取り金額は大幅に安くなります。

それならば、せっかく作ったクリーン電力を、蓄電池を導入することで夜にも使えばいいわけです。

 

電力の自家発電、自家消費は、元来人間が行ってきたエコライフの自給自足の生活に近づき、エコライフの促進にもなりますね。

 

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